退院後の生活が不安になったときに知っておきたいこと ~回復期リハビリ病院からの移行期を支える制度(前編)~

はじめに

リハビリテーション病院に入院している方にとって、長いリハビリを経てようやく退院の見通しが立ったときには、喜びと同時に「このままの状態で本当に一人暮らしの生活が成り立つのだろうか」という不安も抱くものです。

「トイレはどうするのか」、「買い物はどうするのか」、「一人でお風呂に入れるのか」、「家族にどこまで頼れるのか」など、さまざまな思いが頭の中をめぐる中で、病院では「介護保険」、「ケアマネージャー」、「訪問リハ」、「デイサービス」、「障害福祉サービス」といった、初めて聞く言葉がいくつも飛び交います。

今回のお話では、回復期リハビリテーション病院を退院したあとに利用できる主な公的支援制度について、「今の状態」と照らし合わせながらイメージしやすいよう、できるだけわかりやすい言葉で整理していきます。

この記事は前編として、まず制度の全体像をつかむことを目的としていますので、すべてを一度に覚える必要はありません。ご自身やご家族の状況に近いところを拾いながら、必要に応じて読み進めていただければと思います。

退院後の暮らしを支える公的な仕組み

退院後の生活を支える公的な制度にはさまざまな種類がありますが、ここでは主な5つを取り上げて紹介します。

ここではそれぞれがどんな場面で支えになってくれるかという視点で順にご紹介します。

１．介護保険サービス（介護保険法）

介護保険は、主に 65歳以上の方、または 40〜64歳で特定の病気がある方が、「要支援」または「要介護」の認定を受けることで利用できる制度です。利用できるサービスには次のようなものがあります。

これらを組み合わせることで、自宅で生活を続けるための土台をつくることができます。

２．自宅に医師や看護師が来てくれる仕組み（訪問診療・訪問看護）

退院後も自宅で医療的な管理や観察が必要な方には、訪問診療や訪問看護という選択肢があります。訪問診療は医療保険で利用し、訪問看護は病状や要介護認定の有無によって、医療保険または介護保険のどちらかで利用する仕組みです。（ここでは保険の種類よりも、「自宅に看護師が来てくれるサービス」として説明します。）利用できる内容は以下のとおりです。

この仕組みは、退院後の生活で、「通院だけで本人・家族が疲れてしまう」、「少し具合が悪いとき、受診すべきかどうか判断に迷う」といった不安がある場合に、自宅にいながら医療とつながり続けられるための仕組みです。

訪問看護を医療保険で使うか介護保険で使うかは、主治医・医療ソーシャルワーカー・ケアマネージャーと相談しながら決めていくことになります。

３．障害福祉サービス（障害者総合支援法）

障害福祉サービスは、身体・知的・精神の障害や難病などにより、日常生活や社会参加に継続した支援が必要な方を対象とした制度です。

年齢のみで利用の可否が決まるわけではありませんが、65歳以上で介護保険の対象となる方については、ホームヘルプや通所支援など内容が重なるサービスは介護保険を優先して利用するという原則があります。そのため実際には、主に次のような方が対象となることが多い制度です。

こうした方々にとって、障害福祉サービスは日中活動の場や就労に向けた支援の場を確保するための重要な仕組みとして用いられています。

働き盛りの方の場合、まずは主治医やリハビリスタッフと相談しつつ、会社の産業医や人事部門と連携しながら、復職時期、業務内容の調整、配置転換などを検討する流れが一般的です。

そのうえで、元の働き方への復帰が難しい、あるいは別の働き方を模索したいという場合に、障害福祉サービスによる就労支援（就労移行支援・就労継続支援など）が選択肢として浮かんできます。障害福祉サービスには、次のような支援が用意されています。

これらを組み合わせることで、特に働き盛りの世代や長く障害とともに生活してきた方にとっての「通う場」、「働く場」、「自宅で暮らすための支え」を整えることができます。

また、高齢の方であっても、介護保険のサービスだけでは支援が不足する場合には障害福祉サービスを併用できることがあります。どの制度が利用できるかは市区町村の窓口や医療ソーシャルワーカーに相談しながら確認していくことが大切です。

４．医療費・介護費の負担を軽くする制度

長期間の入院や通院、介護サービスの利用が続くと、医療費や介護費が家計に大きな負担となることがあります。こうした負担を一定の範囲におさえるために、いくつかの公的制度が設けられています。代表的なものは次のとおりです。

医療や介護にかかる費用を適切に抑えることは、安心して療養を続けるうえでも大切なポイントです。利用できる制度は個々の状況によって異なるため、具体的にどの制度が適用されるかは、病院の医療ソーシャルワーカーに確認・相談してみることをおすすめします。

５．長く障害が残るときの制度

病気やけがの後遺症によって、生活や仕事に長い期間わたって制限が残る場合には、将来にわたる暮らしを支える制度を検討していくことが大切です。代表的な制度には、次のようなものがあります。

これらの制度は、退院直後にすべてを決める必要はありません。しかし、「今後もある程度の障害が続きそうだ」と感じる場合には、早めに医療ソーシャルワーカーへ相談してみると良いでしょう。

多くの場合、発症からしばらく治療やリハビリを続け、主治医が「これ以上大きく症状が変化する可能性は少ない」と判断する時期に、長期的な暮らし方や働き方について検討を開始します。

制度の利用には、受傷からの期間や主治医の意見書が必要となることも多く、年金事務所や市町村窓口との連携が欠かせません。将来の生活を安定させるうえで重要な制度ですので、状況に応じて相談しながら整えていくことが大切です。

退院後の制度を理解するうえで大切なこと

ここまで、退院後の生活を支えるために利用される主な公的制度について、その役割や特徴を概説してきました。制度の名前や仕組みは複雑に感じられますが、実際には「自宅で安心して生活を続けるために、どの部分をどの制度が支えてくれるのか」を押さえておくことが大切です。

すべてを一度に覚える必要はなく、制度の組み合わせや利用のタイミングは、医療ソーシャルワーカーやケアマネージャーなどの専門職と相談しながら整えていくことができます。

退院後の生活は、身体機能、家族構成、働き方、住環境など、人によって大きく異なります。そのため、同じ制度であっても、必要となる場面や使い方は人それぞれです。

この記事の後編では、よくみられる状況をいくつか取り上げながら、「今の自分の状態なら、どの制度が候補になりやすいのか」、さらに頼ることができる専門職についても具体的に紹介していきます。制度を「知る段階」から、「自分の生活に当てはめて考える」段階へ、一緒に進んでいきましょう。